経済理論学会の歩み:略年表

1959年05月10日 創立総会(法政大学),[代表幹事]大内兵衛。会員数247名。 [常任幹事]遊部久蔵(慶応大学),石原忠男(中央大学),楫西光速(東京教育大学), 守屋典郎(無所属),野々村一雄(一橋大学),武田隆夫(東京大学),大島清(法政大 学),三宅義夫(事務局長・立教大学)。総会後,第1回研究会開催
1960年春 第2回大会:「共通論題」の設定開始
1960年秋 第3回大会:「共通論題」のほかに「自由論題」報告開始
1961年11月 機関誌として『現代経済学叢書I・労賃と利潤率』(青木書店・有料市販)を刊行(以後1969年の叢書VIまで続刊)
1962年秋 第7回大会:「共通論題」「自由論題」のほか「分科会」新設。以後,(1)資本論関連,(2)帝国主義論・現代資本主義論関連,(3)社会主義経済関連,(4)日本資本主義関連のうちから2〜3分科会を大会ごとに開設
1966年11月 第14回大会:この年から春季大会を取りやめ,年1回秋の開催に変更
1969年11月 機関誌『現代経済学叢書』の会員無料配布を開始
1970年10月 機関誌を『経済理論学会年報』と改題,『同・第7集』を刊行(以後2003年の第40集まで続刊)
1977年3月 会員数1,000名を突破
1979年9月 第27回大会:経済学史学会と共催で,河上肇生誕百周年記念公開講演会を開催
1980年9月 『年報』第20集に,学会20年の「座談会」並びに「大会報告一覧」を掲載
1981年9月 第29回大会で「役員選出細則」を制定,全会員による幹事の直接選挙を開始
1983年3月14日 マルクス没後100年を記念して,東京と大阪で学術講演会を開催
1983年10月 第31回大会:マルクス没後100年記念大会とし,共通論題を「マルクスの経済学」に設定し,あわせてシンポジウム「『資本論』の現代的意義」を開催
1989年10月 第37回大会で『年報』の内容を,大会報告中心から査読(レフェリー)制に基く投稿論文中心に編集する改革を決定,翌年の第27集から実施
1990年10月 『年報』第27集に,共通論題報告を中心とした「学会30年の歩み」掲載
1999年7月 インターネット上に,学会のホームページを開設。同時にホームページに,経済学の総合学会としての理念・特色を明記
2001年7月 学会のメーリングリスト開設
2001年10月 この年国際交流委員会が発足し,第49回大会に海外からの招待講演(「特別報告」),並びに「英語による分科会」を開設。以後,中国の「資本論研究会」,「韓国社会経済学会」との交流開始
2002年10月 第50回大会で「会費納入細則」を制定,院生・高齢者会員の会費減免を開始
2003年6月 ICAPE(The International Confederation of Association for Pluralism in Economics 経済学における多元的共存のための国際学会連合)に準加盟
2003年9月 『年報』第40集に,第1集からの総目次を掲載
2004年4月 機関誌『経済理論学会年報』を季刊化し『季刊経済理論』と改題,桜井書店より第41巻第1号を刊行
2008年4月1日 会員数:954名
2009年11月21日 創立50周年記念講演とパネル討論「変革期と政治経済学の課題」を法政大学で開催。第57回大会(東京大学)を記念大会として開催。同大会で若手研究者の業績を対象とした「経済理論学会奨励賞規則」を制定。
2014年6月1日 経済理論学会ラウトレッジ国際賞(JSPE - Routledge International Book Prize)創設